太陽光発電を自家消費型にするには？切り替え方法と手続きのポイント

こんな疑問にお答えします。

本記事を書いている私は、電気のプロ歴10年です。

今回は「自家消費型太陽光発電」について解説します。

本記事で自家消費型を理解すると、どんな会社に工事を依頼すれば良いか分かるようになりますよ。

5分で読めますので、ぜひ最後までご覧ください。

自家消費型太陽光発電

太陽光発電には２つのタイプがあります。

• 余剰売電型
• 自家消費型

余剰売電型

余剰売電型は、太陽が出ている昼間にソーラパネルで発電した電気を

・自分で使う
・余った分は売る

というタイプです。

自家消費型

自家消費型は、太陽が出ている昼間にソーラパネルで発電した電気を

・自分で使う
・電気を貯めて、太陽が出てないときに使う

というタイプです。

つまり、

余剰売電型　→　蓄電池なし
自家消費型　→　蓄電池あり

ということです。

「自家消費のみ」を目指す家庭が増えている理由

理由は、電気料金が年々上がっているためです。

（前略）

（以下略）

出典：「日本のエネルギー 2022年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」」（資源エネルギー庁）（https://www.enecho.meti.go.jp/about/pamphlet/energy2022/002/）（2023年9月11日に利用）

余剰売電型は、電気を貯めておくことができないので、

「太陽が出てない夜間」や「天気が雨や曇り」のときは、

電力会社の電気を使います。

こうなると、電気料金が発生します。

今後も電気料金が値上がりする可能性は高いので、

できるだけ「電力会社の電気を使わないようにしたい」というわけです。

• 資源価格の上昇
• 原子力発電の稼働停止
• 再生可能エネルギー発電促進賦課金の上昇

資源価格の上昇

日本は、火力発電が多くの割合を占めており、

その資源は

・石炭
・天然ガス
・原油

です。

これらの価格が上がっています。

出典：世界経済のネタ帳（https://ecodb.net/commodity/group_oil.html）（参照日2023年10月8日）

出典：世界経済のネタ帳（https://ecodb.net/commodity/group_coal.html）（参照日2023年10月8日）

出典：世界経済のネタ帳（https://ecodb.net/commodity/group_ngas.html）（参照日2023年10月8日）

特に2022年は、

・発展途上国のエネルギー需要の上昇
・ロシアの輸出入禁止

などの影響より、とても値上がりしています。

資源の価格が上がっているなら、電気料金が値上がりするのも、やむを得ないですね。

原子力発電の稼働停止

下表は、日本における「発電量の構成比」です。

（前略）

（以下略）

出典：「日本のエネルギー 2022年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」」（資源エネルギー庁）（https://www.enecho.meti.go.jp/about/pamphlet/energy2022/001/）（2023年9月11日に利用）

火力発電以外の方法として、原子力発電がありました。

しかし、記憶に残っている人も多いと思いますが、

2011年の東日本大震災をキッカケに、

全国の原子力発電所は次々に稼働を停止しました。

2010年度、11.2%あった原子力発電は、

2011年度から、ほとんど利用してない比率となっています。

火力発電に頼るしかない状況ですね。

また、原子力発電に関しては、コレだけではありません。

原発事故による賠償金があります。

福島第一原子力発電所の事故による賠償金

福島第一原子力発電所の事故による賠償金は

電気料金に上乗せされています。

（前略）

家庭向け電気代の3割ほどを占める託送料金（送電線使用料）には、
東京電力福島第一原発事故の賠償費用が2020年度から上乗せされている。

（以下略）

引用：原発事故賠償費の送電線使用料への上乗せ、適法か？22日に判決｜2023年3月21日 朝日新聞デジタルより（参照日2023年9月11日）

国に対して、取り消しを訴える動きもありましたが、

福岡地方裁判所は、訴えを退けました。

また、賠償金の見積りは、

2013年　→　11兆円
2016年　→　21.5兆円

と、わずか3年で2倍に増えました。

もし今後さらに見積りが増えたら

電気料金も、さらに上がるのでは・・・（汗）

と思ってしまいます。

再生可能エネルギー発電促進賦課金の上昇

（以下略）

出典：「令和５年度以降の調達価格等に関する意見 別紙１」（経済産業省）（https://www.meti.go.jp/shingikai/santeii/pdf/20230208_1.pdf）（2023年9月11日に利用）

FIT制度の売電価格（FIT調達価格）　→　16～19円/kWh
本来の価格（調達期間終了後の売電価格）　→　9.0～10.0円/kWh

FIT制度の売電価格（調達価格）は

本来の価格（調達期間終了後の売電価格）よりも、高く設定されています。

FIT制度がよくわからない方は、下記の記事を参考にしてください。
» 太陽光発電のFIT制度とは？固定価格買取制度の意味と卒FIT対策

太陽光で発電した電気を、本来の価格よりも高く売れるように設定することで、

再生可能エネルギーの１つである太陽光発電を普及させよう

という意図があります。

しかし、売電価格を本来の価格よりも高く設定すると、

その差額は誰が負担するのでしょうか？

それは

電気を使うすべての人

つまり、

私たち

です。

なので「再生可能エネルギー発電促進賦課金」として、電気料金に上乗せされています。

どのくらい上乗せされているかというと

下図をご覧ください。

再生可能エネルギー発電促進賦課金の推移です。

全体的に、徐々に上がっています。

2022年度は、3.45円/kWhです。

一般的な家庭の電力使用量を

１か月あたり：400kWh

とすると、

3.45円/kWh　×　400kWh　＝　1,380円

となり、一般的な家庭の負担が、月千円以上も増えています。

年間で考えると

1,380円　×　12か月　＝　16,560円

となり、年間で1万円以上も増えています。

2023年度は下がりましたが、

今後も下がるのか、それとも上がってしまうのか、

それは分かりません。

いずれにせよ、このような賦課（ふか）金も、電気料金に上乗せされています。

これら３つの理由で、電気料金の値上がりに備えるために

「蓄電池あり」の自家消費型にする家庭が増えています。

個人の力では、世の中の変化をコントロールできません。

なので、

個人で世の中の変化に対応していくしかない

ということですね。

なお「蓄電池あり」で太陽光発電を導入するメリットは、他にもあります。

詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にどうぞ。

電力会社の電気を使わず、
太陽光で発電した電気のみ使うことを
「完全自家消費」と言います。

自家消費型太陽光発電の費用

人によって、状況はさまざまです。

例えば、

・太陽光パネルと蓄電池をセットで導入する
・すでに太陽光パネルはあるので蓄電池のみ導入する
・国から補助金を受ける

など。

一度、専門業者に相談してみると良いでしょう。

自家消費型への切り替え方法【仕組みと接続方法】

太陽光発電を自家消費型にするには、２つのパターンがあります。

• 初めて太陽光発電システムを導入する
• 今の太陽光発電システムを自家消費型にする

初めて太陽光発電システムを導入する

家庭用であれば、

太陽光発電の自家消費型に必要な設備は

下記の３つです。

・ソーラパネル（太陽光パネル）
・蓄電池
・パワーコンディショナー

これで、

太陽が出ているとき　→　電気を蓄電池に貯める
太陽が出てないとき　→　蓄電池の電気を使う

ということが、できるようになります。

パワーコンディショナーの役割を知りたい方は、下記の記事を参考にどうぞ。

今の太陽光発電システムを自家消費型にする

すでにソーラパネル（太陽光パネル）があるなら、

蓄電池を追加しましょう。

と、言いたいところですが、そんな単純な話ではありません。

実は、蓄電池用パワーコンディショナーが必要になります。

もともと「蓄電池なし」で太陽光発電システムを導入していたのなら、

ソーラパネル用パワーコンディショナーの可能性が高いので、

蓄電池と接続することができません。

また、今まで使用していたソーラパネル用パワーコンディショナーをなくして、

ソーラパネル用と蓄電池用が一体となったパワーコンディショナーにすることもできます。

下記を「単機能」タイプと言います。
・ソーラパネル用パワーコンディショナー
・蓄電池用パワーコンディショナー

下記を「ハイブリッド」タイプと言います。
・ソーラパネル用と蓄電池用が一体となったパワーコンディショナー

パワーコンディショナーの寿命は、だいたい10年くらいです。

ソーラパネル用パワーコンディショナーを2～3年しか使用してないなら、

単機能（蓄電池用パワーコンディショナー）が良いです。

ソーラパネル用パワーコンディショナーを10年くらい使用しており、

そろそろ交換する時期なら、

ハイブリッド（ソーラパネル用と蓄電池用が一体となったパワーコンディショナー）

が良いです。

これついては、専門の業者にも相談して決めていくと良いでしょう。

蓄電池はどのメーカが良い？

例えば

低価格　→　安い蓄電池
大容量　→　容量の大きい蓄電池
サイズ　→　コンパクトサイズの蓄電池

を提供しているメーカを選ぶと良いでしょう。

なお、蓄電池を選ぶなら下記の記事を参考にどうぞ。

いろいろなメーカの蓄電池を選べるサイトを紹介しています。

太陽光発電の自家消費とエコキュートの連携

太陽光で発電した電気はエコキュートに使えます。

ただし、エコキュートでお湯を沸かす時間を夜にすると・・・

太陽が出てないので、やはり蓄電池が必要になります。

自家消費型太陽光発電の手続き

手続きの流れは、下記の通りです。

太陽光発電の専門会社に相談する
↓
現地を調査してもらう
↓
見積もりをもらう
↓
契約の手続きをする

太陽光発電の専門会社に相談する

太陽光発電の専門会社は

• 販売店
• 施工会社

に分かれます。

一般的には、

販売店と契約して、販売店から施工会社に工事を依頼する

となり、販売店と施工会社は別々の会社になります。

そうなると、

・利益が2社分になるので、価格が高くなる
・販売店の仕事は「販売」なので「工事」に責任を持たない

というようなデメリットがあります。

そうならないためのポイントは、

販売から工事まで1社で対応している会社

に相談することです。

例えば、下記の会社は、販売から工事どころか、アフターフォローまで対応しています。

ソーラーパートナーズ

この会社への相談は無料です。

プロのアドバイザーにも相談できます。

強引な営業はありませんので、ノーリスクです。

お気軽にどうぞ。

» ソーラーパートナーズに相談してみる

ただし、ソーラーパートナーズは住宅用です。

ビル・工場・店舗・マンションなどの産業用なら

タイナビNEXTが良いでしょう。

» タイナビNEXTの公式サイトへ

また、太陽光パネルは設置済みで

後付けで「蓄電池のみ」設置するだけなら、

タイナビ蓄電池が良いです。

» タイナビ蓄電池の公式サイトへ

いくつかの業者から見積りを取って比較しますが、

自分でやると手間と時間がかかります。

こういうサイトを利用すると一括で見積りが取れるので、とても便利です。

無料なので、お気軽にどうぞ。

現地を調査してもらう

・太陽光発電を設置できるか
・どのように設置するか

など、専門家に判断してもらう必要があります。

このとき、

・設置する場所の図面
・単線結線図（電気的な接続などを示した図面）

を用意しておくと、スムーズに調査してもらえます。

見積りをもらう

現地調査で得た情報から見積もりを作成してもらいます。

契約前なので、ここまでの段階で料金は発生しません。

補助金を利用したい方は、

この段階までに「補助金申請を代行してもらえるか」を確認すると良いでしょう。

契約の手続きをする

見積もりの内容を確認し、特に問題がなければ、契約の手続きをします。

太陽光発電の工事をしてもらい、完成したら引き渡してもらいます。

自家消費型太陽光発電の手続きは、このような流れになります。

まとめ

太陽光発電の自家消費について解説しました。

「自家消費のみ」を目指す家庭が増えている理由、自家消費型への切り替え方法、手続きの流れについて、

理解できたでしょうか？

本記事が少しでもお役に立てば幸いです。

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